年連続で7割以上が動画広告の投資対効果の高さを実感
投資強化意向は昨年より弱まるも、全体の拡大傾向は継続

株式会社サイカは、独自の広告調査・研究レポートの第18弾として、「企業の広告宣伝担当者207人に聞いた 動画広告の活用実態調査2020年版」を実施いたしましたので結果を発表いたします。

これは、昨年実施した同調査の結果との比較により、企業における動画広告の活用実態の推移についてまとめたレポートです。

調査結果のサマリー

投資を強化する意向は昨年より弱まるも、全体の投資拡大傾向は継続

動画広告の市場規模は年々拡大し、2024年には約5,000億円*1に達するとされ、企業の広告活動において動画広告は、今後ますます重要な役割を占めるようになると考えられます。昨年の当社調査でも、約半数の広告宣伝担当者が「今後1年間で動画広告への投資割合を増やす見込み」と回答するなど、動画広告への強い投資意欲がうかがえる結果となりました。

本年の調査では、広告費全体に占める動画広告への投資割合について「過去1年間で増加させた」「今後1年間で増加させる見込み」と回答した方の割合が、ともに昨年より減少しました。しかし、依然として「投資を減らす」との回答に比べ「投資を増やす」との回答の割合が大きく、また、「投資しない」との回答の割合が昨年より減少していることからも、全体としては動画広告への投資意向は引き続き拡大傾向にあることがうかがえる結果となりました。

*1: 出典：2018年、国内動画広告の市場調査を実施｜株式会社サイバーエージェント｜2018年11月30日（https://www.cyberagent-adagency.com/news/454/）

調査結果の概要

1. 動画広告への投資状況

広告宣伝担当者に対し、過去1年間で広告予算全体に占める動画広告への投資割合がどのように変化したか、また、今後1年間でどのように変化する見込みであるかを調査し、以下の結果を得ました。

過去1年間の投資割合、今後1年間の投資割合（見込み）ともに、昨年と比較して「投資を増やした（増やす見込み）」と回答した方の割合が減少、「投資を減らした（減らす見込み）」と回答した方の割合が増加しており、動画広告への投資を強化する意向は昨年より弱まっている状況がうかがえました。

しかし、過去1年間の投資割合、今後1年間の投資割合（見込み）ともに、依然として「投資を減らした（減らす見込み）」との回答に比べ「投資を増やした（増やす見込み）」との回答の割合が大きく、また、「投資していない（投資しない見込み）」と回答した方の割合が昨年より減少していることからも、全体としては動画広告への投資意向は引き続き拡大傾向にあることがうかがえる結果となりました。

2. 動画広告に期待する効果

動画広告に過去1年間で投資した、もしくは今後1年間で投資する見込みの広告宣伝担当者に、動画広告が自社の製品・サービスに与える効果として期待する点について調査し、以下の結果を得ました。

動画広告に期待する効果としては、昨年同様「ブランド価値向上（44.7%）」との回答がもっとも多く、次いで「認知向上（40.4%）」、「購買促進（14.9%）」の順となりました。昨年と同様に、製品・サービスの直接的な購買促進を主な目的として動画広告に投資している広告宣伝担当者は2割に満たない結果となりました。

3. 動画広告への投資を増やす理由

動画広告への投資を過去1年間で増やした、もしくは今後1年間で増やす見込みの広告宣伝担当者に「投資を増やす理由」について調査し、以下の結果を得ました。

もっとも多かった回答は昨年同様「テキストや静止画像の広告よりも投資対効果が高いと思われるため（75.9%)」でした。

一方で「競合が実施しているから（23.0％）」と回答した方の割合が昨年（33.1％）と比べ約10％低くなっており、昨年以上に、企業において広告戦略に動画広告を取り入れることが一般化しているものと推察されます。

4. 動画広告における課題

動画広告の出稿や、出稿後の効果測定において広告宣伝担当者が課題に感じていることについて調査し、以下の結果を得ました。

課題として「動画広告を含めた広告戦略の全体設計(58.5%)」と回答した割合が昨年同様もっとも多く、次いで、「動画広告を出稿する媒体の選択（46.3%）」が多く挙げられました。これら2つを課題として挙げた方の割合が昨年よりも増加しており、動画広告を広告戦略に取り入れる企業が増えているものの、依然として動画広告を活用するノウハウが十分に蓄積されていない企業の実態がうかがえる結果となりました。

調査の概要